南海トラフ地震で茨城県はどうなる｜想定震度や津波の高さと備える家づくりを解説

「南海トラフ地震で茨城県はどの程度の揺れや津波の影響を受けるのだろう」「家づくりでどのように備えておけば安心なのか」と疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか。

南海トラフ地震は日本全体に大きな被害をもたらす可能性がある巨大地震とされており、直接の震源域ではない茨城県でも揺れや津波への備えが求められます。

とくに住宅は命と暮らしを守る基盤となるため、想定される被害を正しく理解したうえで、土地選びや住宅の構造計画を考えることが重要です。

そこで本記事では、茨城県での施工実績を持つ工務店『IK-HOME』の視点から、南海トラフ地震による茨城県の想定震度や津波の高さ、備えるための家づくりのポイントをわかりやすく解説します。

 

 

南海トラフ地震とは

南海トラフ地震とは、日本の太平洋沿岸にある「南海トラフ」と呼ばれる海底の溝状地形を震源域とする大規模な地震を指します。

南海トラフは、海側を走るフィリピン海プレートがユーラシアプレートの下に沈み込む境界で、ひずみが蓄積され、限界に達すると大地震として解放される仕組みです。

南海トラフ地震は過去にも繰り返し発生してきた記録があり、科学的には概ね100〜150年ほどの間隔で繰り返されてきたとされています。

直近では1944年と1946年に南海トラフを起因とした地震が発生しており、前回から80年以上が経過していることから、次の南海トラフ地震発生への備えが重要視されています。

南海トラフ地震は単なる強い揺れだけでなく、津波を伴う可能性が高いのも特徴です。

津波は陸地の沿岸部に甚大な被害を及ぼすおそれがあり、沿岸地域に生活基盤がある場合はとくに注意が必要です。

<参考>気象庁「南海トラフ地震について」

 

IK-HOMEでは、茨城県の地盤に適した耐震性の高い住宅施工を得意としています。

安全で住みよい住宅の施工実績が豊富なため、茨城県鹿行エリアで住宅建設を検討されている方はお気軽にご相談ください。

 

南海トラフ地震の茨城県への影響

南海トラフ地震は主に西日本から東海地方にかけて大きな被害が想定されていますが、震源域から離れている茨城県も影響を受けると予想されています。

ここでは、南海トラフ地震が発生した場合に茨城県で想定されている震度や津波の高さ、防災対策地域の指定状況について整理していきます。

最大震度は5弱を想定

南海トラフ地震が発生した場合、茨城県では最大で震度5弱程度の揺れが想定されています。

震源域から距離はあるものの、広範囲に強い揺れが伝わる可能性があるため、決して油断はできません。

震度5弱は、多くの人が強い揺れに驚き、恐怖を感じるレベルです。

立っていることは可能ですが、不安定さを感じて物につかまりたくなることがあります。

また、棚に置いた食器や本が落下することがあり、固定していない家具が移動するケースも想定されます。

茨城県内であっても、家具の固定や耐震対策を事前に行っておくことが、被害を最小限に抑えるうえで重要です。

<参考>日立市「南海トラフ地震について」

<参考>気象庁「震度について」

最大津波高は6メートル

南海トラフ地震では、茨城県沿岸部でも津波の影響が想定されており、地域によっては最大で約6メートルの津波高が予測されています。

とくに神栖市は6メートル級の津波被害を受けやすいとされているため、神栖市周辺で住宅計画を考えている方は土地取得時の立地などに慎重な判断が必要です。

気象庁の基準では、津波の高さが5〜6メートルに達すると住家の流出が急増する目安とされています。

津波は到達までに時間差がある場合もありますが、地震発生後は迅速な避難が最優先です。

沿岸部で住宅を検討する際は、ハザードマップの確認や避難経路の確保、建物配置の工夫などを含めて防災視点で計画することが重要といえます。

<参考>内閣府「防災情報のページ>震度分布、津波高等>市町村別一覧表」

<参考>気象庁「津波警報改善に関する勉強会・検討会>資料３：津波の高さと被害との関係」

県内の8市町村が南海トラフ地震防災対策推進地域に指定

南海トラフ地震による被害の拡大を防ぐため、国は一定の条件に該当する地域を「南海トラフ地震防災対策推進地域」に指定しています。

茨城県内で対象となっている市町村は、以下8つです。

• 水戸市
• 日立市
• ひたちなか市
• 鹿嶋市
• 神栖市
• 鉾田市
• 東茨城郡大洗町
• 那珂郡東海村

これらの地域では、津波や強い揺れによる被害の可能性があることを前提に、防災計画の策定や避難体制の整備などが進められています。

とくにIK-HOMEの施工エリアにも含まれる神栖市や鹿嶋市は、津波高の想定も踏まえた対策が重要な地域です。

住宅を検討する際は、地域指定の有無を確認し、より高い防災意識をもって土地選びや建物計画を進めることが求められます。

なお、茨城県はもともと地震が多く発生する地域でもあります。

茨城で地震が多く発生する理由や、地震に強い家を建てるポイントは次の記事でも解説しているので、参考にしてください。

〈関連ページ〉茨城は地震が多い・危ない理由｜地震に強い家にするための対策も解説

<参考>内閣府「防災情報のページ>推進地域・特別強化地域> 市町村一覧 R7.7」

 

IK-HOMEでは、南海トラフ地震防災対策推進地域でもある鹿嶋市や神栖市での豊富な施工実績を生かし、安全な住宅建設を行っています。

地域の地盤や特性に合った家づくりを行っていますので、茨城県鹿行エリアで住宅建設を検討されている方はお気軽にご相談ください。

 

南海トラフ地震における茨城県の被害予測

南海トラフ地震では震源域から離れている茨城県でも、津波や液状化などによる一定の被害が想定されています。

とくに沿岸部では津波、低地では液状化による建物被害への注意が必要です。

内閣府が令和7年3月に公表した想定によると、茨城県の主な被害予測は次のとおりです。

・全壊・焼失：津波により約10棟
・半壊：液状化で約10棟、津波で約100棟
・死者：津波により10名
・負傷者：津波により約20名

これらの数値は西日本の想定被害と比べると小規模に見えるものの、地域や立地条件によって被害の受け方は大きく異なります。

とくに津波浸水想定区域や液状化リスクの高い地盤では、住宅の耐震性だけでなく立地選びや基礎計画も重要です。

そのため、茨城県で家づくりを進める際は、被害想定を踏まえて土地・構造・設備の三方向から備えを検討することが大切です。

なお、首都直下型地震の場合は、上記よりもさらに大きな被害が想定されています。

詳しくは次の記事で解説しているので、気になる方はご一読ください。

〈関連ページ〉【首都直下地震に備えた家づくり】茨城県で耐震性に優れた住宅を建てるポイント｜被害想定や注意点も解説

<参考>内閣府「最大クラス地震の被害想定について（令和７年３月公表）>２．定量的な被害量（都道府県別）」

茨城県で南海トラフ地震に備えた家づくりのポイント

南海トラフ地震による茨城県の被害想定を見ると、震度だけでなく津波や液状化など、立地条件によってリスクが変わることが分かります。

ここでは、茨城県で南海トラフ地震に備えるために押さえておきたい家づくりの具体的なポイントを解説します。

ハザードマップをもとに土地を選ぶ

南海トラフ地震に備えるうえで最も重要なのは、ハザードマップを確認して災害リスクの低い土地を選ぶことです。

茨城県では津波や液状化の影響が地域によって大きく異なるため、立地の判断が住まいの安全性を左右します。

ハザードマップでは、津波浸水想定区域や液状化の可能性、洪水リスクなどが色分けで示されており、購入前に確認することで被害の受けやすさを具体的に把握できます。

沿岸部では津波の浸水深、低地では地盤の弱さなどを確認することが大切です。

土地選定時にハザードマップを確認しつつ、茨城県内の土地事情に詳しい工務店などに相談することで、長期的に安心できる住まいづくりが可能になります。

耐震等級3の住宅を建てる

南海トラフ地震に備えるなら、耐震等級3の住宅を選ぶことが大切です。

茨城県では最大震度5弱が想定されていますが、将来的に想定外の揺れが発生する可能性も否定できません。

そのため、最低基準ではなく、より高い耐震性能を目指すことが重要です。

耐震等級は住宅の地震に対する強さを示す指標で、以下のように1〜3までの区分があります。

・耐震等級1：震度6〜7程度でも倒壊しない強さを持つが、損傷が生じる可能性はある
・耐震等級2：等級1の1.25倍の地震力に耐えられる
・耐震等級3：等級1の1.5倍の地震力に耐えられる設計

耐震等級1は法律上の最低基準であり、命を守るための水準です。

しかし、倒壊はしないものの大きな損傷を負う可能性はあるため、地震発生後も住み続けられる住宅を目指すのであれば、より高い耐震性能が求められます。

耐震等級3は、消防署や警察署など防災拠点と同等レベルの強度を確保する設計基準です。

家族の命だけでなく、地震後の暮らしを守るという観点からも、茨城県での家づくりでは積極的に検討したい性能といえます。

<参考>一般財団法人日本耐震診断協会「耐震性を3段階で表示する「耐震等級」について」

地盤調査と地盤改良を行う

南海トラフ地震が発生しても暮らしを守れる住まいを実現するには、建物だけでなく地盤の強さを確認することが欠かせません。

南海トラフ地震では、茨城県内でも液状化による被害が想定されており、地盤の状態によって建物の被害の大きさが左右されます。

住宅を建てる前には、地盤調査を実施し、その土地がどの程度の支持力を持っているのかを確認することが大切です。

調査によって目的とする土地の地盤が強くないことが発覚した場合は、地盤改良が必要です。

具体的には、地盤を固めて強度を高める工法や、地中に支えとなる部分をつくって液状化による建物の沈下や傾きの被害を最小限に抑えます。

茨城県の地元に根差した工務店であれば、地域ごとの地盤特性を踏まえたうえで適切な改良方法を選定し、住宅性能を十分に発揮できる基礎づくりまで一体的に対応してくれます。

土地条件に合わせた施工を行うことで、長期的に安心して暮らせる住まいづくりが可能です。

耐震と制震のどちらにも気を配る

地震対策を万全にするには、耐震だけでなく制震にも目を向けることが重要です。

耐震は揺れに耐える考え方であるのに対し、制震は揺れを吸収して抑える仕組みを取り入れるものです。

耐震構造では、柱や梁、耐力壁などで建物全体の強度を高め、地震の力に対抗します。

一方、制震はダンパーなどの装置を設けることで揺れのエネルギーを吸収し、建物の変形や損傷を軽減します。

南海トラフ地震のように広範囲に強い揺れが想定されるケースでは、初期の大きな揺れだけでなく、その後に続く余震への備えも必要です。

制震装置を併用することで、繰り返しの揺れによるダメージを抑えやすくなります。

 

IK-HOMEでは、高い施工技術により、高耐震かつ制震性能に優れた住宅建設を行っています。

建築基準法の1.5倍もの耐震性を備えた住宅については、下記のページで特徴を紹介しているので参考にしてください。

〈関連ページ〉ENE*0 -エネゼロ-

茨城県で南海トラフ地震に備える家づくりの注意点

南海トラフ地震に備えるためには、耐震性能を高めるだけでは十分とはいえません。

茨城県では津波や液状化など立地特有のリスクもあるため、設計や設備計画まで踏み込んだ検討が必要です。

ここでは、地震後もできる限り自宅で生活を続けるために押さえておきたい、家づくりの具体的な注意点を解説します。

在宅避難に適した設備を盛り込む

地震後も自宅で生活を続けられるよう、在宅避難を前提とした設備を取り入れることが重要です。

避難所に移動せず自宅で過ごせれば、プライバシーを守りながら家族の負担も軽減できます。

おすすめの備えとしては、ZEH基準の住宅を建てることです。

ZEHとは、高断熱化によってエネルギー消費を抑えつつ、太陽光発電などでエネルギーを創り、年間のエネルギー消費量を実質ゼロに近づける住宅を指します。

高断熱・高気密の住まいは停電時でも室温が急激に下がりにくく、夏冬の過酷な環境を避けやすい点が特長です。

さらに太陽光発電や蓄電池を備えていれば、停電時でも最低限の電力を確保でき、照明やスマートフォンの充電、冷蔵庫の稼働などが可能になります。

南海トラフ地震では広範囲の停電やライフラインの停止が想定されます。

茨城県で安心して暮らし続けるためには、構造面だけでなく、エネルギー面からも備えを整えることが大切です。

 

IK-HOMEでは、ZEH基準を満たした高断熱・高エネルギー効率の住宅「ENE*0 -エネゼロ- 」を標準装備しています。

ZEH基準を満たした住宅について、こちらのページで特徴をご紹介しています。

〈関連ページ〉ENE*0 -エネゼロ-

 

なお、ZEHの制度については、次の記事で詳しく解説しているので、参考にしてください。

〈関連ページ〉ZEH住宅とは？複雑なルールを簡単にわかりやすく解説

構造がシンプルで大きすぎない住宅にする

地震に強い住まいを目指すなら、構造がシンプルで過度に大きくない住宅にすることが重要です。

凹凸の多い複雑な間取りや、大きく張り出した部分がある設計は、地震時に力が一点に集中しやすくなります。

一方で、正方形や長方形に近いシンプルな形状は、揺れの力が分散しやすく、構造的に安定しやすい傾向があります。

また、延床面積が大きい住宅はその分重量も増し、地震時の負荷が大きくなりやすい点も注意が必要です。

茨城県で南海トラフ地震に備える家づくりを行う際は、デザイン性だけでなく構造バランスも重視することが大切です。

無理のないサイズと整った構造計画が、結果として安全性の向上につながります。

 

IK-HOMEでは、高い耐震性とZEH性能を標準装備した住宅建設を行っています。

安全かつ快適な本当に住みよい家づくりを得意としていますので、茨城県鹿行エリアで住宅建設を検討されている方はお気軽にご相談ください。

 

まとめ

南海トラフ地震では、茨城県でも最大震度5弱の揺れや最大6メートルの津波が想定されており、沿岸部や液状化の可能性がある地域では一定の被害が予測されています。

震源域から離れているからといって、備えが不要というわけではありません。

被害を最小限に抑えるためには、ハザードマップを確認したうえで土地を選び、地盤調査や制震対策まで含めて総合的に検討することが重要です。

さらに、ZEHの考え方を取り入れるなど、在宅避難を見据えた設備計画も安心につながります。

IK-HOMEでは、茨城県の地域特性を踏まえた家づくりを行っています。

将来の大地震に備えながら、家族が長く安心して暮らせる住まいを実現したい方は、ぜひ一度ご相談ください。